私立中学校の教員の出身大学は、公立中学校とは全く異なるロジックで決まっており、「東京学芸大などの教員養成系大学」ではなく、「難関の一般大学(旧帝大・早慶・MARCH・東京理科大など)の一般学部および大学院」の出身者が圧倒的多数を占めるのが実態だ。
これには、私立中学校のほとんどが「中高一貫校」であるという構造的な理由がある。
1. なぜ「教育学部」ではなく「難関大の一般学部・大学院」なのか
公立中学校の教員は「義務教育の指導力や生活指導」が重視されるのに対し、私立中学校の教員は「高校3年生までの6年間を見通し、大学受験を突破させる高度な教科指導力」が最優先される。

• 中・高両方の免許と専門性が必須
中高一貫校では、中学1年生を教えていた教員がそのまま持ち上がりで高校3年生の受験指導(東大や医学部の二次試験対策など)まで担当するのが一般的で、そのため、教育学を広く学ぶ教員養成系学部よりも、文学部・理学部・工学部などで専門分野を深く修めた人材が好まれる。
• 高い「大学院卒(修士・博士)」の比率
特に進学校や中堅以上の私立中高では、理系科目を中心に大学院修了者(修士号・博士号取得者)を優先的に採用する傾向が強くある。学校案内のパンフレットでも「教員の〇〇%が大学院修了」と宣伝し、保護者に対して授業の質の高さをアピールする材料にしている。
2. 学校の「タイプ別」に見る出身大学の階層構造

3. 公立との最大の違い:「異動がない」ことによる人気の二極化
近年、教員志望の優秀な大学生の間では「公立を避けて私立(中高一貫)を目指す」動きが強まっている。

- 難関大生が私立を選ぶ理由
公立と違い「数年ごとの転勤(異動)がない」「荒れた生徒が少なく、自分の専門教科の深い授業ができる」「進学実績を出せば評価される」「施設や研究費が充実している」といった点から、東大や早慶、理科大などの教職志望者は、最初から私立中高の専任教諭を狙うケースが多くなっている。 - 私立特有のシビアな現実
一方で、私立は「学校=民間企業」であり、少子化の中で生徒が集まらない中堅以下の私立校では、教員が土日を返上して塾回りや入試説明会などの「営業活動」に駆り出されたり、まず「非常勤講師」や「常勤講師(有期雇用)」として数年働かせてから、使える人材だけを「専任教諭(正社員)」に登用するという厳しい選抜が行われたりしている。
結果として、公立中学校が「採用倍率が下がり、出身大学が多様化(大衆化)している」のに対し、人気のある私立中高一貫校の専任教員枠は「高学歴・大学院卒の応募者が殺到する狭き門」として、公立とは逆方向の先鋭化が進んでいる。