東京大学の総長選や同志社大学の会見などをきっかけに表面化した「日本の大学・アカデミズムの腐敗と左傾化」について、その構造的な問題点とは・・・
1. 東京大学総長選の不透明な選考プロセス
• 意向投票の無視と研究実績の差
教職員による意向投票でダブルスコアの差をつけてトップだった染谷隆夫教授が外され、最終的に藤垣裕子教授が選出された問題は広く世間でも知られている。染谷教授は国際的にも極めて高い研究実績（Hインデックスの高さなど）と副学長としてのマネジメント経験を持つ一方、選出された藤垣教授の専門である「STS（科学技術社会論）」は左派的・政治活動的な傾向が強い分野である。
• コロナ禍での機能不全
本来、科学者の不正や隠蔽を批判すべきSTSや研究倫理の専門家たちが、コロナ禍におけるウイルス研究やワクチンをめぐる問題に対して全く声を上げず、社会的な役割を果たしていなかった。
2. 左翼思想の三層構造と自己矛盾
• 「きれいごと」によるカモフラージュ
左翼の構造は
①中核層（属する社会を憎み破壊・革命を望む層）
②利権層（公金やポストに群がる層）
③浮動層（きれいごとに騙される層）
の三層に分類できる。
• ダブルスタンダード
「女性の権利」「多様性」「人権」「反戦平和」といった耳触りの良いスローガンを掲げながら、実際には移民による性犯罪被害を黙殺したり、中国の軍拡や技術流出を放置して日本の防衛力強化にだけ反対したりするなど、目的が「自国社会の弱体化・破壊」にある。
3. 文部科学省による大学支配とマスコミとの癒着
• トップダウン化による外部支配
筑波大や京大、今回の東大のように意向投票が覆される背景には、選考会議という少数のトップに権力を集中させることで、文科省の官僚が補助金（「国際卓越研究大学」の認定など）を盾に大学をコントロールしやすくする狙いがある。
• 天下りと報道しない自由
マスコミが文科省の腐敗や天下り問題を追及しなくなった理由として、新設学部などへマスコミ出身者が教授として大量に天下りできる利権構造がある。2018年の東京医科大の不正入試問題でも、「文科省幹部が補助金の見返りに息子を裏口入学させた」という最大の汚職が、いつの間にか「女子や多浪生の差別問題」へと論点ずらしされた。
4. 同志社大学の会見問題と「甘さ・厳しさ」の4象限分析
• 極左と極右の共通点
保守（双方に厳しい）やリベラル（双方に甘い）が先鋭化すると、どちらも「自分に甘く、他人に厳しい（＝独裁）」という極左・極右の領域に行き着く。
• 当事者たちのダブルスタンダード
同志社大学の執行部による会見対応や、皇族への侮辱的発言などで批判された東大の本田由紀教授のように、普段は他人に情報公開や人権、謝罪を厳しく要求しながら、自分たちが問題を起こすと隠蔽し謝罪しない「自分に甘く他人に厳しい」姿勢が露呈している。また、本来のキリスト教の精神（自分に厳しく他人に寛容）とは正反対であり、宗教すらも伝統社会を壊す道具として利用されている。
5. 日本の科学技術政策と京都大学での研究不正隠蔽
• 日本の強みとミドルパワー戦略
日本は「平均値は高いが分散が小さい（突出した天才が生まれにくい）」社会であり、米国のようなソフトウェアやAIのプラットフォーム競争には向いていない。一方で、技術の伝承が活きる素材や半導体製造装置などのハードウェア・職人技の分野に投資し、世界が依存せざるを得ない「強みを持つ中堅国」を目指すべきだ。
• 京都大学での内部告発者切り捨てとブランド信仰
京都大学で論文不正を告発した若手研究員（ポスドク）が逆に雇い止めされ、卓越研究大学の審査中に不正が隠蔽されていたという、調査委員会や選考委員会が「お仲間」で固められ自浄作用が働かない背景には、世間が大学を「学問の場」ではなく「就職のためのブランド・人脈」としてしか見ておらず、どれほど腐敗しても見過ごしてしまう社会の甘やかしがある。
結局左翼学者の殆どはド文系であり、そもそも何の役にも立ちそうもない研究をしている「学者」が力を持っているという今の現状は、AI時代により大きく変わる・・・事を期待しよう。