左派・進歩派（いわゆるリベラルや新左翼、極左的思潮を含む陣営）がLGBTQ+の権利擁護や関連運動を強く支持・推進する背景には、思想的・理論的な背景、歴史的な変遷、そして政治・選挙戦略上の理由が深く関係している。
これは主に以下の視点から説明される。
1. 構造的「抑圧」からの解放という思想的枠組み
マルクス主義や批判理論（クリティカル・セオリー）に根ざす左派思想は、社会を「支配者（マジョリティ）」と「被支配者・被抑圧者（マイノリティ）」の構造で捉える傾向がある。
階級闘争からの応用： かつての左派が「資本家 vs 労働者」の構図で社会改革を唱えたのと同様に、現代の左派は「異性愛者・シスジェンダー（※生まれた時の性別と自認が一致する人）による規範社会 vs 性的マイノリティ」という構図を見出し、抑圧された側を擁護・解放することを自らの使命と捉える。
2. 「新左翼」の登場とアイデンティティ・ポリティクス（1960〜70年代以降）
歴史的に見ると、かつての「旧左翼（伝統的な社会主義・共産主義）」は労働者の経済的権利を最優先し、同性愛などを「資本主義の退廃」として排斥することすらあった（ソ連など）。しかし、1960年代後半から流れが変わる。
新左翼（New Left）の台頭： 1968年の五月革命やストーンウォールの反乱（1969年）を経て、左派運動の焦点は「経済的な階級闘争」だけでなく、「個人の尊厳」「人種」「ジェンダー」「性的指向」などの多様な権利問題（アイデンティティ・ポリティクス）へと広がった。
これにより、性的マイノリティの権利主張は左派運動の中核的なテーマの一つとして組み込まれていった。
3. 「家父長制」や「伝統的価値観」への批判
左派・進歩派の多くは、社会の不平等や不自由の根源に「伝統的な家族観」や「キリスト教的な宗教的規範」「家父長制（Patriarchy）」があると捉えている。
社会構造の変革： 男女の性別役割分担や「父・母・子」からなる伝統的家族モデルを絶対視しない立場をとるため、LGBTQ+の権利（同性婚の法制化やジェンダー平等の推進）を認めさせることは、既存の保守的・宗教的な社会秩序を解体・アップデートするための強力な手段となる。
4. 支持基盤の拡大と「虹の連帯（レインボー・コリション）」
政治・選挙戦略の観点からも、左派陣営にとってマイノリティ擁護はきわめて重要だ。
多様なグループの結集： 現代の左派政党は、労働者層だけでなく、都市部の若者、高学歴層、人種的マイノリティ、女性、そしてLGBTQ+層などを一括してまとめる「大きな包摂（レインボー・コリション）」を構築することで選挙における支持基盤を固めている。
「寛容と多様性」の象徴： LGBTQ+支持を打ち出すことで、自らを「先進的で寛容、人権を尊重する陣営」としてブランド化し、保守派（＝不寛容で古くさい陣営）との差別化を図ることができる。
5. 「人権の普遍性」という倫理的正当性
左派・進歩派の根底には「すべての人間は生まれた時から平等であり、自己決定権を持つ」という普遍的人権論がある。国籍、人種、性別と同様に、生まれ持った性的指向や性自認によって差別されたり不利益を被ったりすべきではないという考え方は、進歩主義（プログレシビズム）の基本理念と完全に合致している。
まとめと対立軸
保守派・右派陣営からは「過度なジェンダー・イデオロギーが社会的結束や伝統的家族を破壊する」「性教育やスポーツ分野などにおいて生物学的現実を無視している」といった激しい批判がなされることが多く、これが現代の欧米や日本における「文化戦争（Culture War）」の最大の争点となっている。
しかし左派陣営にとっては、LGBTQ+擁護は単なる一政策にとどまらず、「多様で平等な社会を実現するための歴史的・道義的な必然」と位置づけられているため、非常に熱心に推進される傾向がある。