デジタル化や支店統合に伴い、従来の「支店配属で泥臭く新規開拓を行う文系総合職」の大量採用は完全に終わり、メガバンク全体の採用数はピーク時から大幅に減少した。
しかし、「採用の中身（質）の変化」と「早慶層の銀行離れ」という2つの構造変化により、絞り込まれた枠の中でも依然としてMARCH層が主力ターゲットであり続けている。
🔷メガバンク採用の構造変化（ビフォーアフター）
🔷採用数が激減しても「MARCHがターゲット校」であり続ける理由
① 早慶・旧帝層の「銀行離れ」による枠の繰り下げ
かつてメガバンクの総合職枠を埋めていた東大・早慶の最上位層が、外資系コンサル・IT・メガベンチャー・総合商社へ流出した。銀行側は一定以上の学力と対人能力を持つ人材を確保するため、MARCH（明治・青学・立教・中央・法政）を実質的な最主力ターゲットとして設定せざるを得ない。
②「一般職廃止」に伴う「エリア総合職」での大量採用
メガバンクはかつての「一般事務職」を廃止し、地域限定で個人顧客の資産運用や相続提案を行う「エリア総合職（個人コンサルコース）」へと再編した。MARCH、とりわけ青学は女子学生比率が約5割と高く、この「高年収・転勤なし・高度な対人スキルが求められるエリア総合職」の枠を毎年多く獲得している。
③ ソリューション型営業へのシフト
現在の銀行営業は、単なる飛び込み営業ではなく、顧客の財務課題や事業承継、デジタル導入などを提案する「ソリューション型」へシフトしている。これには一定の知性やコミュニケーションの柔軟性が求められるため、MARCHの文系人材とマッチする。
「受けておけば誰もが受かった過去の大量採用時代」は終わったが、「絞り込まれた新時代のメガバンク総合職枠において、MARCHは依然として主要な内定獲得校である」というのが現在の実態といえる。