かつて「心臓の女子医大」「脳神経の女子医大」として国内外にその名を轟かせた東京女子医科大学病院のブランドが失墜してしまった最大の原因は、「相次ぐ重大な医療事故と不隠な組織体質」「史上初となる2度の特定機能病院指定取り消し」「ガバナンス（経営統治）の破綻」「優秀な医療人材の大量流出」という負の連鎖が約20年間にわたり続いたことにある。
単一の事件ではなく、現場の安全管理と経営組織の双方が崩壊していったプロセスを整理する。
1. ブランドの根幹を揺るがした「2大医療事故」
女子医大の看板であった最高峰の診療科において、防げたはずの重大事故と組織的な問題が相次いた。
• 2001年：人工心肺事故（心臓血管外科）
「心臓の女子医大」の象徴だった診療科で、心臓手術を受けた12歳女児が人工心肺装置の操作ミスで死亡。さらに病院側によるカルテ改ざんや不都合な事実の隠蔽疑惑が浮き彫りとなり、医師らが逮捕される事件へ発展した。
• 2014年：プロポフォール禁忌投与事故（小児ICU）
2歳男児の術後管理において、小児への投与が禁忌とされていた鎮静剤「プロポフォール」が大量かつ長期間投与され死亡。その後の調査で、同病院の中央ICUにおいて長年にわたり多数の小児患者へ日常的に禁忌薬が過剰投与されていた実態が発覚した。
2. 前代未聞の「2度にわたる特定機能病院の指定取り消し」
高度先進医療を提供し、安全管理体制が整備されている大学病院に対して国が与える「特定機能病院」の承認が、2度にわたって取り消された。
• 1回目（2002年）：人工心肺事故とその隠蔽工作を受けて取り消し（2007年に再指定）。
• 2回目（2015年）：プロポフォール事故での安全管理不全を受けて再び取り消し。
同一の大学病院が2度も指定を取り消されるのは日本の医療史上初であり、「高度で安全な医療を提供する最高峰の病院」という公的・社会的な信頼は完全に失墜した。
3. ガバナンス（経営統治）の破綻と迷走
医療事故に追い打ちをかけたのが、大学経営陣と外部・内部の権力構造をめぐるガバナンスの崩壊だ。
• 強権的・独裁的な組織運営
同窓会組織（至誠会）の影響力を背景とした前理事長らによる経営権力の集中が進み、異論を唱える教授や幹部が次々と解任・辞任に追い込まれた。
• 不透明な資金運用と捜査当局の手
勤務実態のないコンサルタントへの巨額報酬支払いや不正な資金還流の疑惑が浮上し、警視庁による家宅捜索や背任容疑での捜査が行われるなど、大学経営の不祥事が連日報道された。
• 学費の大幅値上げ
経営難を補うため、2021年度には医学部の6年間の学費を約1,200万円引き上げる（約3,400万円から約4,600万円へ）という強硬策を打ち出し、志願者の減少や層の変化を招いた。
4. 医療現場の疲弊と「優秀な人材の大量流出」
経営陣と現場の不信感、および労働条件の激変により、病院を支えていた優秀な医療スタッフが離散した。
• ボーナスゼロ査定と激しい対立
コロナ禍期の2020年、経営悪化を理由に経営陣が「夏のボーナス不支給（支給ゼロ）」を打ち出し、医療従事者の努力を軽視する姿勢が現場の猛反発を呼んた。
• 医師・看護師の大量退職
看板部署の教授陣をはじめ、中堅・若手の優秀な医師や熟練看護師が一度に数百人規模で退職した。
医療現場から高度な技能を持つ医師やスタッフが抜け落ちたことで、難手術の症例数や先進的な臨床研究が激減。「優秀な医師が集まり、難しい症例が集まり、技術が磨かれる」というかつての正のサイクルが完全に崩壊し、ブランドを底支えする臨床力が損なわれる結果となった。
医学史に名を残す名医たちが築き上げた「技術と知見」も、組織の安全意識の欠如、隠蔽体質、そしてガバナンスの破綻による人材流出によって維持できなくなってしまったことが、ブランド失墜の根本的な原因と言える。