タグ: 電気自動車

  • BYDの日本向けラインナップ




    中国も環境保護も、その共通点はオワコンであり、という事は中国のEVなんて完全に凋落の一途の筈だが、何故か日本のマスコミはBYDが大好きで、日本で大躍進すると切望し、信じてもいる。

    まあ、このブログの読者でBYDの購入を検討をしている、何て事はまず無いだろうが、雑学として日本で販売しているBYD車を知っておいても損は無い。

    という事で、早速現在日本で販売されているBYD車のラインナップを纏めてみる。

    現在日本で販売されているのは4車種で、安い方から
    DOLPHIN(ドルフィン)
    ATTO 3(アッと3)
    SEAL(シール)
    SEALION 7(シーライオン7)

    スペックは

    まあ、スペックが良くても実際の安定性やら耐久性は判らないし、どう考えてもBYDにそんな技術は無いだろう。

    なお一説によれば、中国国内でもBYDは兆円単位の不良在庫を抱えているという。

    とはいえ、どう考えても破綻しそうでしないのが中国企業の不可解なところだから、BYDもそう簡単には破綻しないだろうが‥‥。





  • 政権を去るマスク氏をトランプ氏が称賛




    29日ロイター発の報道によると
    『トランプ米大統領は29日、「特別政府職員」としての任期切れを迎えて政権を去る実業家イーロン・マスク氏を称賛し、30日午後1時30分(日本時間31日午前2時30分)に大統領執務室で同氏と共に記者会見を開くと表明した。』

    トランプ氏は自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」で『彼の最後の日になるだろうが、そうでもない。なぜなら彼は常にわれわれと一緒にいて、ずっと助けてくれるからだ。イーロンは素晴らしい!』と投稿した。

    これに対してマスク氏は28日Xに『特別政府職員としての任期が終わりに近づいているが、無駄な支出を削減する機会を与えてくれたトランプ大統領に感謝したい』と投稿している。

    マスク氏からすれば、出来る事はやり尽くしたし、今後は後進に託せば良いという事で、この数カ月は米国の為に多くの時間を割いたが、今後は自身の仕事に戻るという事だろう。

    マスク氏の本職は勿論テスラのCEOであり、そのテスラはEV専門メーカーだ。という事は、EVのオワコンが確実な現在、マスク氏はどのように乗り切るのか、という実業家としての手腕が見ものだ。





  • トヨタが発表した新型RAV4が大きな話題となる




    トヨタ自動車が21日、新型「RAV4」をワールドプレミア(世界初公開)した。実際の発売は今年度内という事で、クルマ好きは「おあずけ」状態だが、期待は相当に大きいという。

    当然ながら、トヨタのお家芸であるハイブリッドシステムも最新化されていて、とりわけプラグインハイブリッドについては、多いに期待できそうだ。

    EV詐欺がバレてしまった事で、EVに対する期待は一気に薄れ、その代わりとなるのがHVであり、なかでもEVの利点もあわせもつPHVは大いに期待できるし、その技術でトヨタは独走中だから、これは心強い。

    そして、このHEVの為にはバッテリースペースが必要となる事から、セダンに対してSUVタイプは圧倒的に有利だ。上手い具合に、ユーザーの嗜好もSUVに傾いているから、これは都合が良い。

    尤も、あまりにもダントツとなると「闇の勢力」が潰しに掛かる危険があるが、その勢力もトランプ革命によって、今や落ち目の三度笠。

    そうは言っても、米国に忖度して米国工場の拡大や、テスラなどの米国メーカーに対する技術支援なども必要だろうが、まあ、その辺は世界のトヨタの経営陣は当然考えているだろう。





  • ドイツのeモビリティ協会が破産申請




    ドイツの日刊紙が、電気自動車生産関連企業をまとめる協会が破産申請したと報じた。

    この協会は16年前に設立された、ドイツ連邦eモビリティ協会BEM)で、電気自動車のバリューチェーン全体にわたる関係者のネットワークであると自称し、「再生可能エネルギーに基づく持続可能なモビリティとエネルギーシステムへの移行を積極的に推進している」と主張している。

    ドイツの自動車業界は今や瀕死の状態で、その原因の一つに深く入れ込み過ぎてしまった中国の影響が大きい。極端な低価格競争や電気自動車の問題点が認識されつつある事から、ドイツの自動車メーカーはVWを始め、他の世界的なドイツ自動車メーカーが全て経営不振に喘いでいる状態だ。

    とりわけ過度なグリーン政策で実は全くグリーンでない電気自動車に入れ込み過ぎた事も大きな原因だ。

    その中でも痛手の大きいのはVWであり、創業87年の歴史で初めてドイツ国内の工場閉鎖または人員削減を検討すると発表した。また、同社は全ての人員削減を少なくとも2029年まで延期することを目的とし雇用保障プログラムを強制的に終了させることも発表した。

    ドイツメーカーはVWのみならず、メルセデスベンツやBMWさえも危機が迫っているが、これは日本からしたら実に棚ボタ状態だ。何しろベンツ・ボーエムと言われるプレミアムブランドの代表2社は、確かに日本車がどう頑張っても追いつけない状態だったが、その絶対的な優位を左翼政権の「意識高い政策」により、技術的アドバンテージを自ら失ってしまい、相対的に日本車が優位になるという、正にドイツメーカーにとってはオウンゴールもいいところだった。

    今回の報道のように、グリーン化利権を貪っていた団体が破産に至るというのも、時代の流れが完全に変わった事の証明という事だ。





  • ドイツのeモビリティ協会が破産申請




    ドイツの日刊紙が、電気自動車生産関連企業をまとめる協会が破産申請したと報じた。

    この協会は16年前に設立された、ドイツ連邦eモビリティ協会BEM)で、電気自動車のバリューチェーン全体にわたる関係者のネットワークであると自称し、「再生可能エネルギーに基づく持続可能なモビリティとエネルギーシステムへの移行を積極的に推進している」と主張している。

    ドイツの自動車業界は今や瀕死の状態で、その原因の一つに深く入れ込み過ぎてしまった中国の影響が大きい。極端な低価格競争や電気自動車の問題点が認識されつつある事から、ドイツの自動車メーカーはVWを始め、他の世界的なドイツ自動車メーカーが全て経営不振に喘いでいる状態だ。

    とりわけ過度なグリーン政策で実は全くグリーンでない電気自動車に入れ込み過ぎた事も大きな原因だ。

    その中でも痛手の大きいのはVWであり、創業87年の歴史で初めてドイツ国内の工場閉鎖または人員削減を検討すると発表した。また、同社は全ての人員削減を少なくとも2029年まで延期することを目的とし雇用保障プログラムを強制的に終了させることも発表した。

    ドイツメーカーはVWのみならず、メルセデスベンツやBMWさえも危機が迫っているが、これは日本からしたら実に棚ボタ状態だ。何しろベンツ・ボーエムと言われるプレミアムブランドの代表2社は、確かに日本車がどう頑張っても追いつけない状態だったが、その絶対的な優位を左翼政権の「意識高い政策」により、技術的アドバンテージを自ら失ってしまい、相対的に日本車が優位になるという、正にドイツメーカーにとってはオウンゴールもいいところだった。

    今回の報道のように、グリーン化利権を貪っていた団体が破産に至るというのも、時代の流れが完全に変わった事の証明という事だ。





  • 【速報】4月度のBYD車販売台数




    4月度の輸入車販売台数が発表された。
    2025年4月度輸入車新規登録台数(速報)

    何時ものようにBYD、そしてHyundaiの状況をまとめると

    前月は年度末の為にBYDの販売台数は大きく伸びたが、今月は平常に戻った筈だ。
    ということでBYDの4月度販売台数は‥‥

    166台で、この辺が今現在の実力だろう。この台数では当然ながら販売店の経営は極めて苦しいと思われ、さて、いつまで持つか?

    そしてヒュンダイはといえば20台と、いよいよ危機的状況になってきた。しかし、ヒュンダイは販売店を持たない事と販売の主流はバスであり、最小限の日本法人の社員で運営すれば、何とか維持できるのだろう。





  • 【速報】4月度のBYD車販売台数




    4月度の輸入車販売台数が発表された。
    2025年4月度輸入車新規登録台数(速報)

    何時ものようにBYD、そしてHyundaiの状況をまとめると

    前月は年度末の為にBYDの販売台数は大きく伸びたが、今月は平常に戻った筈だ。
    ということでBYDの4月度販売台数は‥‥

    166台で、この辺が今現在の実力だろう。この台数では当然ながら販売店の経営は極めて苦しいと思われ、さて、いつまで持つか?

    そしてヒュンダイはといえば20台と、いよいよ危機的状況になってきた。しかし、ヒュンダイは販売店を持たない事と販売の主流はバスであり、最小限の日本法人の社員で運営すれば、何とか維持できるのだろう。





  • テスラが日本向け高級モデルを生産終了




    テスラTesla)」の日本法人 テスラ・ジャパンは、高級EV「モデルS」と「モデルX」について、3月31日をもって日本国内向け生産を終了し、4月1日以降は在庫車または中古車のみの販売となる事を発表していた。これで、国内の高級EV市場からは事実上の撤退となった。

    モデルSはテスラが最初に日本上陸した時点から販売開始されたもので、現在の価格は1267万円~で、モデルXは1417万円~と何れも一千万円を超える高級モデルだった。

    モデルSはセダンタイプのEVで、強力なパワーによりポルシェ911ターボや日産GT-Rなどトップクラスのスポーツカーと同等の発進加速をもたらしている。このモデルについては、日本発売当時に試乗を実施していて、その試乗記は
    Tesla Model S 試乗記 (2016/7)

    また、モデルXはモデルSをベースとしてたSUVタイプの車で、リアドアがガルウィング式となっているのが目につく。

    上記2車種が今回、日本から撤退したモデルだが、テスラの本命は量産タイプのセダンであるモデル3と、SUVタイプのモデルYであり、これらは当然ながら今後も販売が継続される。
    モデル3の価格は、531.3万円~。

    モデルYはモデル3をベースにSUVとしたモデルで、価格は558.7万円~。

    最近は国産車の価格も上昇しているから、モデル3およびYの価格は中堅サラリーマン家庭でも手が届くという設定だが、テスラは日本での販売台数を公表していない為に、どの程度の販売台数があるのかは判らない。

    とは言え、日本でのEVの販売台数はこのところ下降を辿っていて、当然テスラも販売には苦戦しているだろう。

    EVの販売は日本のみならず、世界的に環境詐欺がバレた事と、EVに飛びついた「意識高い系」の高所得層に一通り行き渡ってしまった事から、このところ販売不振が続いている。

    輸入EVといえば、中国のBYDも当初目論んだ販売台数には遠く及ばない状況で、これまたいる撤退するかが見ものだ。





  • 現代自動車がハイブリッドシステムを改良しトヨタに対抗‥‥ぷっ




    韓国メディアによると、『現代自動車グループが従来のハイブリッドエンジンより性能と燃費を改善した次世代ハイブリッドシステムを公開した。現代自動車グループは電気自動車の需要停滞時代にハイブリッドカーの人気が高まっている市場の状況に敏捷に対応する計画だ。』というのだが‥‥

    現代自が公開したのは、2つのモーターを内蔵した新規開発の変速機を中心に多様なエンジンと組み合わされるという。2つのモーターはエンジンに直接繋がったP1モーターと、回生ブレーキ・駆動を担当するP2モーターを使い、P1モーターは始動・発電、駆動力補助機能を担って不必要なエネルギー損失を減らし、走行状況によってP2モーターが車両に駆動力を補助する、というのだが‥‥

    現代自は、「このシステムでトヨタに勝つニダ」とホルホルしているようだが、いやいや、今やトヨタのハイブリッドシステムを追い越すのは容易な事ではない。システム構成のみならず、フルエレキのシステムを安全に、安定した性能を発揮させるための膨大なノウハウは、後からチョイと研究した程度ではとてもではないが追いつけない。

    そういえば一時期、2世代前のプリウスの時代には、やたらと暴走事故が多かった。多くはドライバーが高齢者という事で、ペダルの踏み間違いで処理されたが、はて、全てが操作ミスだろうか?

    あっ、いやいや、単なる妄想。SFやで。





  • トヨタの最先端EVは中国との共同開発




    23日、世界最大級の自動車展示会「上海モーターショー」が中国・上海市で開幕した。

    中国市場は世界一となる年3,000万台市場であり、EVやPHVなどの新エネルギー車が販売全体の4割を占めている。また、雨後の竹の子のよう他業種からの参入もつづいている。

    このショーでトヨタは新型EV「bZ7」などを公開。現地法人の幹部は発表会で「スマホと同じ使い勝手をクルマの中でも実現する」とアピールした。

    bZ7は中国生産モデルとして、広州汽車集団有限公司(GAC)、広汽トヨタ自動車有限会社(GTMC)、およびトヨタ知能電動車研究開発センター(中国)有限会社(IEM by TOYOTA)が共同で開発を行った、全長5mを超える大型セダンタイプのBEVだ。

    トヨタは全個体電池の実用化を2027年頃としているが、この bZ7が発売される2026年には間に合わない。噂ではbZ7は極めて短い充電時間を達成しているとうから、これは正極材にリン酸鉄リチウム(LFP)を使用し、航続距離の向上と充電時間の短縮を目指した次世代電池といわれるバッテリーを搭載するのだろう。

    それにしてもトヨタはこれ程までに中国ビジネスに足を突っ込んでしまって大丈夫なのだろうか? 世界の流れは、米国のトランプ政権に追従して中国を世界経済から排除する方向なのに、益々中国との関係を深めるトヨタは、一体この先どうなるのだろうか?