タグ: 新世界秩序

欧州連合といえば、2035年までに内燃機関(エンジン)車を禁止すると表明したが3月25日、2035年以降も条件付きでエンジン車の新車販売を容認すると明らかにした。

ただしエンジン車といっても、水素と二酸化炭素(CO2)を原料にした「e―fuel（イーフュエル）」と呼ばれる合成燃料を使用する新車に限り販売を認めるというものだが、それでも電気自動車（EV）化へ一直線だったEUは方針転換をする羽目になった。

その理由を考えれば、そもそも全面EV化なんていうのは絵に描いた餅であり、環境に対する効果だって怪しいどころか、総合的に見れば悪化させるかもしれない、というくらいのものだ。言ってみれば、いよいよ環境詐欺が成り立たなくなった、という事だろう。

さて、それでは合成燃料というのは上手く行くのだろうか？ 2035年と言えば、あと12年しかない。この燃料は発電所や製油所などで排出されたCO2を回収し、水素と組み合わせて製造し、インフラはガソリンスタンドなどを活用できると言われているが‥‥。

この流れになると、俄然強みを発揮するのはトヨタ得意のハイブリッドや日産のe-powerと呼ばれるエンジン発電式のEVであり、これは日本が一強になりかねないなんて夢も見たくなるが、そうなれば妨害もされるだろう。

そして一番の痛手を受けるのは、エンジンが出来ないからとEV化に突き進んだ中国と、バッテリーで世界を制覇する気で不良品による事故続発の韓国、という事になる。

これぁ、目出度い

.

真偽の程は判らないが、Youtubeに以下のような動画がアップされている。

💥強毒性株の変異が免疫力を破壊したかも　救命用の免疫グロブリンが非常に不足💥一家全滅させるウイルス💥軽視される中国農村の感染状況。村人「高齢者はほぼ死亡」

この動画の冒頭では、中国以外の地域では強めのインフルエンザとみなされているオミクロン株だが、中国ではより毒性が強く、人体の免疫システムを攻撃し多くの感染者が免疫グロブリン注射に頼って生きている、と説明している。

ここで免疫グロブリンとは何か、と調べてみたら
抗体としての機能と構造をもつタンパク質で、血液中や体液内に存在しているもの。
その免疫グロブリン、あるいは抗体と呼ばれるタンパク質を薬にしたものが「免疫グロブリン製剤」だ。

加えて、中国では二次感染の割合が非常に高くしかも致命的で、感染者の免疫システムはウイルスによって殆ど破壊されているという。そのために生命を維持するには免疫グロブリンの注射に頼る必要があり、この結果、中国本土では免疫グロブリン製剤が急激に不足状態となり、入手困難となっている。

命を助ける薬が品不足で手に入らないとなると、そりゃあ必死になるよなぁ。

そうなれば当然ながら転売屋が表れて高値で取引されるのは中国なら当然の事。現在、本来の数倍の価格で取引されている、という。

こんな状況だから、犠牲者は何人出ているのだろうか？

中共がまともな数字を発表する筈も無く、となると余計に噂が先行してしまう。

法輪功の創始者によれば中共は３年以上に渡って感染状況を隠蔽し、COVIDにより既に４億人が死亡した、という。まあ、法輪功といえば中国共産党の宿敵であるから、そのまま信じるのも危険だが‥‥。

また中国ではSARSの時にも、実は２億人が亡くなり、その為中共政府は突然に一人っ子政策を止め、二人っ子、三人っ子と制限を解いて行った、とも主張している。

そして中国の火葬炉の総数は全国で7,000基であり、24時間稼働しても処理しきれない、というから、1日に処理できる遺体の数は全国で33.6万体で、疫病のピークが４か月間続いているとして計算すると約4,000万人が亡くなった事になる。

しかも火葬が間に合わずに、農村部では土葬にしている例も多いと言われ、そうなればこの4か月だけで約7,000万人亡くなった、とも伝えられている。

陰謀論的にはCOVIDは細菌兵器であり、ＤＳが仕組んだ世界人口削減計画の一旦とも言われていたが、どうやら本当の「陰謀」だったらしい事が最近徐々に暴露されている。

中国の人口は14億人と言われてきたが、既に10億人は優に切っているという話も、真実味が湧いてきた今日この頃。

.

環境詐欺に乗っかって、現実には全くエコではない電気自動車(EV）を推進していた世界の情勢に、このところ変化の兆しを見せている。そりゃそうだろう。ちょっとでも理科系の知識があれば、石油や天然ガスを使って一度電気に変換して、それを蓄電池に蓄えて、されにそれでモーターを回すというEV、即ちバッテリーEV（BEV）なんて、エネルギーの変換過程がやたら多い事だけでも、効率が最悪な事は理解できる筈だ。

その変化の一つは米ワイオミング州議会で１月13日、石油・ガス産業の保護などを目的に2035年までに州内で電気自動車(EV)の新車販売を禁止する法案が提出された事だ。

今まで世界の主流は、2035年までに内燃機関を禁止してEVのみにするなんていう馬鹿な法律を作っていたが、ワイオミング州では全く逆で、2035年までにEVの新車販売を禁止しよう、というのだ！

まあ、確かにそれは正解だが、いやはや、このご時世に大したもんだ。

未だ可決された訳では無いが、法制化される可能性は十分あるという。となれば、これは世界に対して新しい流れとして大いなる影響を与えるであろうし、いよいよ環境詐欺の終焉を迎えるのだろうか？

米国と言えば左翼が先走るので有名なカリフォルニア州では、2022年9月までにガソリン新車販売を全面禁止なんていう、今回のワイオミング州とはマルで逆の事がまことしやかに行われていた。カリフォルニア州ではこの法律が出来た事でEVの普及が加速されたが、EV充電器の多くに不具合が発生するなど、いきなりBEVの問題を曝け出しているが(笑

また、スコットランドでは英国政府と並んで2030年にガソリン車とディーゼル車の新車販売が禁止される予定だったが、これを2032年まで延期する事が決定された。まあ、2032年が近づいたら再延期して、そのうちうやむやにすれば良いだけの事だ(笑

スコットランドがこの政策に出た原因の一つに、電気料金の高騰でEVの維持費も増加した事があるというが、その原因はロシアに対する経済制裁で「逆に制裁されてしまった」という事もあるようだが、お陰で環境詐欺にブレーキが掛ったのも何とも皮肉な話だ。

結局EVに限らず、太陽光発電などの再生エネルギーの詐欺もバレつつある今日この頃。

しかしねぇ、EVで世界を制覇できると勘違いした中共なんて、どうするのかねぇ(笑

それに、「EV時代はウリらの天下ニダ」とか言っていた御隣さんも‥‥まあオワコンだなぁ。

.

環境詐欺に乗っかって、現実には全くエコではない電気自動車(EV）を推進していた世界の情勢に、このところ変化の兆しを見せている。そりゃそうだろう。ちょっとでも理科系の知識があれば、石油や天然ガスを使って一度電気に変換して、それを蓄電池に蓄えて、されにそれでモーターを回すというEV、即ちバッテリーEV（BEV）なんて、エネルギーの変換過程がやたら多い事だけでも、効率が最悪な事は理解できる筈だ。

その変化の一つは米ワイオミング州議会で１月13日、石油・ガス産業の保護などを目的に2035年までに州内で電気自動車(EV)の新車販売を禁止する法案が提出された事だ。

今まで世界の主流は、2035年までに内燃機関を禁止してEVのみにするなんていう馬鹿な法律を作っていたが、ワイオミング州では全く逆で、2035年までにEVの新車販売を禁止しよう、というのだ！

まあ、確かにそれは正解だが、いやはや、このご時世に大したもんだ。

未だ可決された訳では無いが、法制化される可能性は十分あるという。となれば、これは世界に対して新しい流れとして大いなる影響を与えるであろうし、いよいよ環境詐欺の終焉を迎えるのだろうか？

米国と言えば左翼が先走るので有名なカリフォルニア州では、2022年9月までにガソリン新車販売を全面禁止なんていう、今回のワイオミング州とはマルで逆の事がまことしやかに行われていた。カリフォルニア州ではこの法律が出来た事でEVの普及が加速されたが、EV充電器の多くに不具合が発生するなど、いきなりBEVの問題を曝け出しているが(笑

また、スコットランドでは英国政府と並んで2030年にガソリン車とディーゼル車の新車販売が禁止される予定だったが、これを2032年まで延期する事が決定された。まあ、2032年が近づいたら再延期して、そのうちうやむやにすれば良いだけの事だ(笑

スコットランドがこの政策に出た原因の一つに、電気料金の高騰でEVの維持費も増加した事があるというが、その原因はロシアに対する経済制裁で「逆に制裁されてしまった」という事もあるようだが、お陰で環境詐欺にブレーキが掛ったのも何とも皮肉な話だ。

結局EVに限らず、太陽光発電などの再生エネルギーの詐欺もバレつつある今日この頃。

しかしねぇ、EVで世界を制覇できると勘違いした中共なんて、どうするのかねぇ(笑

それに、「EV時代はウリらの天下ニダ」とか言っていた御隣さんも‥‥まあオワコンだなぁ。

.

テスラの自動運転は、今までにも度々誤動作などによる重大事故が起きているが、最近問題になっているのは誤動作により突然急ブレーキを掛けることで、後続車が次々に追突する多重玉突き事故が発生する現象だ。

その一例が以下のTwitterに公開されれている。

ベイブリッジで突然停止し、マスクが自動運転機能を発表したわずか数時間後に、8台の車両が衝突し、2歳の子供を含む9人が負傷した自動運転テスラの監視映像を入手しました。

I obtained surveillance footage of the self-driving Tesla that abruptly stopped on the Bay Bridge, resulting in an eight-vehicle crash that injured 9 people including a 2 yr old child just hours after Musk announced the self-driving feature.

Full story: https://t.co/LaEvX9TzxW pic.twitter.com/i75jSh2UpN

— Ken Klippenstein (@kenklippenstein) January 10, 2023

アングルが引いた位置からの撮影で判り辛いが、画面左上でテスラが停止した事で後続車が追突(0：11秒時点)し、その後後続のクルマも次々と追突したものだ。以下にその場面のスクリーンショットを拡大したものを示す。

別の写真では

この事故は11月4日にカリフォルニア州公記録法に従ってマスコミ(インターセプト）が入手したビデオで、ドライバーはテスラの新しい「完全自動運転機能」を使用中にテスラの「左信号」と「ブレーキ」が作動し左車線に移動し停止した、と述べているという。

要するに何も支障のない状態で行き成り減速して左端に車線変更して停止した事で、後続車が次々に追突し、8台のクルマが山積み状態となったのだった。

テスラは2021年7月から昨年6月までに273件の事故が発生しているが、その70％は「完全自動運転」モードを持つ先進運転支援システムが関与しているという。またこの数か月、高速道路で車両が突然の急ブレーキを掛ける事故が急増していて、これらが原因と疑われる35件の事故で19人が死亡している。

またこの3か月での同様の苦情は100件以上に上るという。

テスラが新たな市場に参入するには他社との大きな差別化が必要であり、それが完全自動運転という無茶な方向に走っている原因となっている。

イーロンマスク氏はTwitterを傘下に入れて、DSの悪事をバラし始めたと思えば、環境詐欺に載っかって電気自動車の普及を目論んだりと、何やらどっち側の人間なのやら判らないという状況だが‥‥。

ハテ、この先どうなる事やら。

.

環境詐欺、ワクチン詐欺、そして最近の主流はウクライナ詐欺であり、日本のマスコミではゼレンスキーは正義のヒーローで、極悪人のプーチンが悪の限りを尽くしてウクライナを侵略しているが、世界中（本当は米国とNTTOのみ）が正義に味方したことでウクライナ軍は占領された地域を奪還しつつある、何ていう大嘘をついている。

しかし、ここにきて流石に海外からの情報で覚醒する国民もいるし、ネットではこんな詐欺は最初から暴露されまくっていた事もあり、遂に日本のマスコミも一部が論調を変えつつある。
⇒バイデン・ゼレンスキーはもう手詰まりか～交戦中の訪米首脳会談の意味は

上記は現代ビジネスの記事をYahooニュースが転載したものだが、冒頭でいきなり
『2月24日のウクライナ侵攻以後、欧米(特に米国と英国)のプロパガンダによって、まるでロシアのプーチン氏が極悪人であり、ウクライナのゼレンスキー氏が正義のヒーローであるかのような報道がなされてきた。』
という文章をみて、ややっ、そんな事言っちゃって大丈夫なの？
という気持ちになる。

そして、ノルドストリーム・パイプラインの破壊したのはロシアという報道にも疑問を呈している。しかも、
『ウクライナ紛争はベトナム戦争同様、「米国の野望」を満たすための戦争であるということだ。』
なんて言いきってしまっている。

とはいえ、今後地上波テレビや大手新聞が論調を変えるのかは不明だが、米国では共和党のトランプ派が力を持ち始め、今後続々とDSの悪事が暴露されそうな今日この頃。

日本だけが今のままで、済む筈も無い。

テレビ局や新聞社の高給社員は、今のうち自慢のタワマンを叩き売ってローン負担を無くしておくのが正解だろう。そして自慢のおベンツは元よりも、お坊ちゃま・お嬢様の私立名門大学付属校から公立への転校も早めた方が良さそうだ（笑

.

今回の米国下院議長選出では100年ぶりに再投票という事態となった。

その後、何と14回もの投票を行ったが決まらない事態となったが、ここで最後まで反対していたゲイツ議員と直接の話し合いがもたれ、15回目にしてマッカーシー議員が議長に選出された。マッカーシー議員はトランプ氏も推薦していて、今回のゴタゴタも同氏のSNS、Truth Social で何とか回避するように求めていた。
⇒１月３日 米下院議長選挙で１００年ぶりの再投票

実は15回目の投票の前にトランプ氏が議事堂に電話して直接ゲイツ議員を説得し、マッカーシー議員はゲイツ議員の要望を全て受け入れたのだった。特にペロシが廃止した下院議員が議長を監視する法律を復活させる事で、議長の暴走を止める事ができる。

マッカーシー議員は共和党でありながら反トランプの名ばかり共和党、すなわちRINOSであると言われているが、何故にトランプ氏がマッカーシー議員を応援したかといえば、マッカーシー議員を議長にする事で、逆にRINOを監視する事を選んだという。その為にも下院議員が議長を監視できる法改正が必要だった訳だ。

さて、中間選挙で共和党が過半数をとった事で、新下院議会の行動予定は

・FBIの資金を削減
DSの言うなりとなったFBIを無力化する

・87,000人の国税庁職員を削減
民主党が増やした職員を元に戻す

・ウクライナへの資金援助の中止
これ以上バイデンがウクライナ支援する事を阻止

・1月6日の14,000時間分のデーターを公開
ペロシが隠した議事堂襲撃事件の真相解明

・ファウチを詐欺罪で起訴
新型コロナウイルス対策トップの詐欺を追及

という事で、今後は２年前の議事堂事件をトランプ氏のせいにしていたり、ウクライナ、新型コロナなどの民主党、政府機関、マスコミ、GAFAなど悪事が続々と公開される事になる筈だ。

それにしても、中間選挙ではトランプ派は敗北したと喜んでいた米マスコミや、それをそのまま伝えていた日本のマスコミはどうするのだろうか？

.

前回のTwitterファイル概要の続編として第10弾について纏める。

・Twitterは真実でも米国政府の方針に従わない情報を検閲して、ワクチン反対するユーザーの意見を弾圧し、反対する公衆専門家の信用を意図的に落としていた。
・CDC（Centers for Disease Control and Prevention、疾病対策予防センター）のガイドラインから外れているものも検閲の対象となっていた。
・逆に誤情報と判るものでもCDCに都合の良い内容はそのまま公開されている。
これらの検閲はボット(インターネット上で自動化されたタスクを実行するアプリケーション）に学習させて自動化されていた。
・加えて後進国に下請けに出して手作業でもチェックしていた。
・凍結の決定や検閲内容についてもTwitter役員が行っていた。

この第10弾はコロナについての初回であり、これから次々に暴露されていくだろう。

最も遅れている日本のマスコミでさえも、最近は徐々にワクチンの後遺症などの報道を始めているくらいだ。こうなると日本でも今後のワクチン接種率は激減するのではないか？

それにしても真実が次々に暴露され、陰謀論と言われていたものが実は真実だったという事が公開され、DSが完全に崩壊するような動きを始めたイーロンマスク氏は、以前ならとうの昔に殺されているだろうし、公開を阻止されていただろう。

という事は、既にDSは崩壊していた、という噂は本当だったようで、ジョー売電が実は反DSサイドにより操られている偽大統領という説も、充分に信ぴょう性が帯びてくる。

そして、ヒラリ、尾浜なども既に本物は粛清されていて、今いるのは偽物、という説も納得が出来る。

来年はどうなるのか。

結構期待できそうな気もするので、楽しみにしていよう。

.

Twittr社を買収したイーロンマスク氏は、「Twitterファイル」という名で、DSの悪事の暴露を始めた。
⇒イーロン・マスクが公開したハンターバイデン検閲情報　‟Ｔｗｉｔｔｅｒファイル”とは？

そしてこのTwitterファイルは、第1弾、第2弾‥‥と次々に重大な暴露が続き、遂に第10弾にまで達した。本当はこのブログでも各段階で解説しようと思っていたが、それぞれの量が多過ぎて、間にあいそうも無いと、ひとまず静観していたのだった(泣

そこで、先ずはそれぞれの簡単な概要を纏めてみた。

第1弾：バイデン一と民主党はTwitterと繋がっていて、SNSでの批判を押さえる工作を行っていた。これを主導していたのは反トランプの元FBIだった。そしてハンターバイデンのPCの大スクープを潰した。

第２弾：保守系アカウントを潰すために秘密のブラックリストが存在した。民主党に不利となるツイートがトレンドにならないように秘密裏に潰していた→シャドーバン

第３弾：TwitterとFBIが共謀して計画的にトランプ氏のアカウントを削除した。これを画策したのはFBI、DHS(国土安全保安省)、DNI（国家情報長官室）。

第４弾：トランプ氏のTwitterからの追放はオバマからも強く要望されていた。Twitterスタッフと上級幹部は民衆党支持で、Twitterスタッフからの政治献金は99％民主党だった。
トランプ氏の永久追放の理由を強引にこじつけたが、これについてはTwitter社内の一部からは異論が出ていた。

第５弾：トランプ氏は1/6国会占拠事件を先導していなかったが、暴力の扇動をしているとでっち上げて1/8にトランプ氏のアカウントを永久追放した。この事実の発覚により、他のメディアの検閲・捏造を公開すべきとの意見も出てきて、DSは大いなるピンチとなっている。

第６弾：FBIがTwitterユーザーの情報を提供させていた。例えば保守系ライブ配信ネットワークのユーザー情報をTwitterに要求していた。更にそれらのユーザーがTwitterの規約違反となるようにでっち上げを行わせていた。
遂にDSが実在し、国家機関と民間企業による連合体である事が暴露された。

第７弾：FBIがハンター・バイデンのラップトップの件をどのような手法で隠ぺいしたか、について細かく解説していて、今までのファイルでは最も長大な内容となっている。

第８弾：Twitterは政府によるプロバガンダを停止すると言いながら、実は国防総省と連携していた。国防総省は多数の偽アカウントを使い分けて軍事的に有利な内容をツイートし、Twitterも認証マークや、ホワイトリスト・タグの付与などで便宜を図っていた。

第９弾：前回までのFBI、国防総省などとの癒着につづいて、今回はCIAとの関係を暴露している。

という具合に、トランプ氏と共和党保守陣営に対して国家とTwitterが一体になって潰しにかかっていた事実をこれでもか、と暴露していたが、第10弾では遂にあの流行り病についての陰謀が暴露された。

これについては、次回にまとめるので乞うご期待

.

トランプ氏はFBI捜査官がマー・ア・ラゴの家を家宅捜索した際メラニア・トランプ元ファーストレディのクローゼットを調べ、衣類や身の回り品をかき集めたと述べた。

これはエポックタイム他のメディアが伝えている。
⇒Trump: FBI Agents Rummaged Through Melania’s ‘Clothing and Personal Items’
トランプ：FBI捜査官はメラニアの「衣類と身の回り品」をかき回した

ではこの件は一体どうして発覚したのだろうか？

実はマー・ア・ラーゴの別荘には防犯カメラがあり、これは専用回線でニューヨークの自宅と繋がっていたのだった。捜索の際にFBI捜査官はスタッフに防犯カメラの電源をオフにするよう命じたが、トランプ氏の弁護士がカメラをオンに戻していたという。
⇒Trump Lawyer: President Trump and Family in New York Watched FBI Raid on Mar-a-Lago via CCTV
トランプ弁護士：ニューヨークのトランプ大統領とその家族はCCTVを通じてマー・ア・ラーゴへのFBI捜査を見ていた
trump lawyer Christina Bobb said in interviews Thursday night that President Trump and his family in New York watched the FBI raid on Mar-a-Lago Monday via closed circuit TV security cameras. Bobb said the FBI had ordered staff at Mar-a-Lago to turn the cameras off but that Trump lawyers had the cameras turned back on.
トランプの弁護士であるクリスティーナ・ボブは、木曜日の夜のインタビューで、トランプ大統領とニューヨークの彼の家族が、閉回路テレビの防犯カメラを通して、月曜日にマー・ア・ラーゴへのFBIの襲撃を見ていたと語った. ボブ氏によると、FBIはマー・ア・ラゴのスタッフにカメラをオフにするよう命じたが、トランプの弁護士はカメラをオンに戻したという。

FBI捜査官は何のために夫人の衣類をかき回したのかねぇ？ 元ファーストレディとはいえ、これが尾浜だったら‥‥(笑

ところで、この捜索を許可する令状に著名した裁判官は、以前は小児性愛者でクリントンの仲間である Jeffrey Epstein のために働いていた、との情報が公開されている。

クリントンとエプスタイン、出てきましたねぇ(笑
⇒最高裁判事も接待されたと話題の小児性愛乱交島ってなんだ？

.