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  • イスラエルとイラン 全面戦争の突入か?

    ご存じのように、中東ではイスラエルとイランとの紛争が激化して危険な状態となっている。

    ここ1週間程の経緯をみると

    ・6/12–13  イスラエルがイラン本土を大規模空爆。100か所以上の核施設・軍事拠点や高官・科学者を標的にし、少なくとも78人が死亡、300人以上が負傷した。

    ・6/13–14朝 イランが100発以上の弾道ミサイルと150機以上のドローンでイスラエルに報復攻撃民間都市・インフラが被害を受けた。

    ・6/14~15日早朝 双方が攻撃を繰り返し、イスラエル軍はイランの首都テヘランを攻撃し国防省や核開発関連施設を表的にした。

    以降 イラクなど周辺国の空域閉鎖、国連に抗議。国際便への影響・外交対応進行しているところだ。

    ところで、何故にイスラエルが突然に大規模なイラン爆撃を実施したのだろうか。その理由は、イランの核開発が最終段階に到達していて、噂ではあと数週間で完成すると言われていて、イスラエルはこれを阻止する事を大義名分として攻撃を実施したようだ。

    だが、今回の攻撃で地下施設の破壊は達成できていなかった。これはイスラエルにとって見込み違いかといえば、、そんな事は百も承知で実施したと思われる。

    イランの核開発設備は地下80mの強固な施設に設置されている。そのために破壊にはバンカーバスターが必要だが、イスラエルはこれを持っていない。そして、このバンカーバスターを使用しても、強固な地下施設を破壊するには一発で18m程度であり、地下80mの強固な施設を破壊するにはピンポイントで5回の爆撃が必要となる

    しかもバンカーバスターは極めて重量のある爆弾で、これをイラン核施設上空まで運搬して、精密に数回の爆撃をするには、米国のB-2爆撃機が必要となる。

    すなわち、イスラエルがイラクの核施設を完全に破壊するには、米国の助けが必要となるが、果たしてトランプ大統領はこれを決断するのだろうか?

    トランプ氏は現在、イランに対して話し合うように求めているが‥‥

  • 現代自の軽EV 日本でも発売

    現代自ジャパンは今年1月から新型スモールEV「インスター (INSTER)」の先行予約を行っていた。そして、4月10日より販売を開始している。

    ではインスターとはどんな車だろうか?

    インスターは韓国の法律では軽自動車に適合しているが、日本の軽自動車とは異なり、少し大きい。

    先ずはエクステリアから。

    クルマのデザインの評価というのは個人の好みに大きく作用されるが、インスターのスタイルは‥‥なんか、キムチっぽくないかぁ。

    インテリアはこんな感じ。

    ここで、国産の軽EVである日産サクラ、更に既に販売は終了しているが、日本初のEVであり、しかも軽自動車規格である三菱アイミーブのスペックを比較する。

    価格はベースグレードである「カジュアル」が285万円で、サクラ Sの254万円よりも高い!

    これで誰が買うんだろうねぇ。

    そういえば、5月のHyundai自の日本国内販売台数は過去最高の94台だった 

    が、成程その理由は、このインスターのデリバリーが開始された事による、いわゆる新車効果だったのだ。

  • 【速報】5月度のBYD車販売台数




    5月度の輸入車販売台数が発表された。
    2025年5月度輸入車新規登録台数(速報)

    何時ものようにBYD、そしてHyundaiの状況をまとめると

    ややっ、BYD、Hyundaiとも大躍進!

    これは一体どうしたことか。

    BYDについて考えてみると、BYDの日本における車種展開は「ATTO 3」「ドルフィン」「シール」だったが、調べてみたらば先月「シーライオン 7」というニューモデルがhつがいされていた。

    な~るほど、販売台数急増の最大の理由はこれだったか。

    シーライオン 7は最新EVクロスオーバーSUVでRWD仕様とAWD仕様がある。

    新規発売となれば、各ディーラーには試乗車が用意される筈で、これらは登録されるからその分も販売台数(登録台数)にカウントされる筈で、両仕様の試乗車を用意するとなると店舗数×2台は登録される事になる。

    そのBYDディーラーの展開状況はといえば62店舗が営業していて「準備中」はなかった。3月の時点では開店済40、準備中22だったから、準備中の店舗が全て開店したという事だ。BYDでは今年中に100店舗といっているが、現在準備中の店舗が無い状況で、あと半年で38店舗を新規出店っていうのは、ちょっと非現実的だ。

    なお、シーライオン 7については、近いうちに試乗記本編の日記で扱う予定だ。





  • 【速報】5月度のBYD車販売台数




    5月度の輸入車販売台数が発表された。
    2025年5月度輸入車新規登録台数(速報)

    何時ものようにBYD、そしてHyundaiの状況をまとめると

    ややっ、BYD、Hyundaiとも大躍進!

    これは一体どうしたことか。

    BYDについて考えてみると、BYDの日本における車種展開は「ATTO 3」「ドルフィン」「シール」だったが、調べてみたらば先月「シーライオン 7」というニューモデルがhつがいされていた。

    な~るほど、販売台数急増の最大の理由はこれだったか。

    シーライオン 7は最新EVクロスオーバーSUVでRWD仕様とAWD仕様がある。

    新規発売となれば、各ディーラーには試乗車が用意される筈で、これらは登録されるからその分も販売台数(登録台数)にカウントされる筈で、両仕様の試乗車を用意するとなると店舗数×2台は登録される事になる。

    そのBYDディーラーの展開状況はといえば62店舗が営業していて「準備中」はなかった。3月の時点では開店済40、準備中22だったから、準備中の店舗が全て開店したという事だ。BYDでは今年中に100店舗といっているが、現在準備中の店舗が無い状況で、あと半年で38店舗を新規出店っていうのは、ちょっと非現実的だ。

    なお、シーライオン 7については、近いうちに試乗記本編の日記で扱う予定だ。





  • 2026年にBYDが日本専用軽自動車EVを投入だってぇ




    4月25日、BYDオートジャパンは2026年後半に日本の軽EV市場に参入すると発表した。

    軽といえば日本独自の規格だが、BYDは本気で日本しか売り先の無い車種を開発するというのだ。

    ライバルは、日産 サクラ/三菱 eKクロスEV、そしてホンダが2025年度投入予定のN-ONEベース新型軽乗用EVなどというが、スクープ写真をみればスーパーハイトワゴンであり、乗用タイプのさくらとはカテゴリーが異なっている。

    更に写真を見ると、リアクオーターパネルにはスライドレールが見えるし、リアドアのノブが前方にあるなど、これはリアがスライドドアを採用しているからだろう。

    サクラもホンダのN-ONEベース新型EV「N-ONE e:」も、リアはヒンジドアであり、乗用車タイプだ。これに対してBYDは軽で最も売れ筋のスーパーハイトワゴンで勝負するという事は、なかかな良いところを突いている。

    ただし、中国製の軽EVなんて、果たして売れるのだろうか?

    メリットといえば低価格のみだろう。

    中国大好きのマスコミやら論客やらは、日産やホンダの軽EVが危機に陥ると大喜びしているが、果たして、日本のユーザーが安いからといって、BYD製の軽EVを買うだろうか?





  • 日本製鉄のUSスチール完全子会社化をトランプ政権が承認




    トランプ大統領が反対していた日本製鉄による米国・USスチールの完全子会社化について、株式を100%取得する完全子会社化を米国のトランプ政権が承認する方向で最終調整に入ったと30日に伝えられた。

    その直後にホワイトハウスは
    『ドナルド・J・トランプ大統領は本日ペンシルベニア州に向かい、自身が仲介したUSスチールと日本製鉄の提携を推進する。この140億ドルの投資により少なくとも7万人の雇用が創出され、今後数十年にわたり鉄鋼が米国で製造されることが確実となる。』
    と公表した。
    MADE IN THE USA: President Trump’s Vision is Revitalizing American Industry The White House May 30, 2025

    冒頭部分の日本語訳は
    ドナルド・J・トランプ大統領は本日ペンシルベニア州に向かい、自身が仲介したUSスチールと日本製鉄の提携を推進する。この140億ドルの投資により少なくとも7万人の雇用が創出され、今後数十年にわたり鉄鋼が米国で製造されることが確実となる。

    という事で、USスチールの資本は日本製鉄の完全子会社だが、米国で最新技術を用いた鉄鋼生産を行う事で、米国の製造業全体が躍進する起爆剤にしようという考えのようだ。

    ここで最初にトランプ大統領が日本製鉄による買収に反対していた理由を考えてみると、もしかして最初は売り渋り、やがて金額を釣り上げてから高値で売却するという、これまた不動産屋商法だったのではないか、と思ってしまう。

    トランプ氏の脳裏には、最初から日本製鉄の子会社としてUSスチールの技術を大いに向上させ、世界レベルの鉄鋼を自国で生産することで、米国内の産業全体を発展させる事は考えていて、それを表に出さずに値を釣り上げて、更には日本製鉄に「米国政府の関与」などを受け入れさせるなど、見事に商売人にしてやられた、という気がするが。





  • トランプ政権 留学生受け入れ停止にハーバード大学が撤回求め提訴




    米国・国土安全保障省は22日、ハーバード大学について「キャンパス内での暴力や反ユダヤ主義を助長し、安全ではないキャンパスを作り出した」として「新たに留学生を入学させることはできず、在学中の留学生は転校しなければアメリカでの滞在資格を失うことになる」と発表した。

    これに対して、ハーバード大学は国土安全保障省に対し、手続きや理由もなく政治的な動機によって実施された報復行為として厳しく批判し、措置の撤回を求めてトランプ政権を連邦裁判所に提訴した。

    ハーバード大学といえば、ネオコンのエリート養成機関、という事は公然の秘密だったが、トランプ政権はハーバード大学も悪の根源の一つとして、叩き潰すという事だろう。

    さて、日本を見てみれば、天下の東京大学でも中国人留学生は、東京大学全体(29,195人)の約12.1%にも及んでいる。更に、中国人留学生は殆どが大学院生のために、東大大学院は4人に1人は中国人という異常な状態だった。

    これぁもう、日本版トランプの出現が待ち望まれるが、さて、そんな人材はいるのだろうか?





  • 国連大学や国立国際医療研究センターの建物は何故か同じ形だが




    国連大学をご存じだろうか?

    正式な日本語名称は「国際連合大学

    国連の学術機関として、特に開発途上国支援を目的とした持続可能な開発の分野で、さまざまな研究・教育プログラムを展開している、という事だが、実は「大学」では無い。だだし、大学院の研究科に相当する機能も持っており、大学院に準ずるものとして扱われている(学校教育法施行規則第156条第4号など)というが‥‥。

    では、その入試難易度を調べてみたらば、そもそも学部に相当するものが無かったから、やはり大学の概念とは全く違うものだった。

    その国連大学の本部ビルは渋谷区神宮前、青山学院大学のすぐ近くらしいが、写真を見ると‥‥。

    ややっ

    三角のピラミッド型のてっぺんには「目」が!

    勘の良い方なら即座に気付くだろうが

    1ドル札の裏面でお馴染みの「プロビデンスの目」であり、ぶっちゃけイルミナティのシンボルマークだ。

    まあ、国連自体が戦勝国連合であり、国連大学自体の研究課題が、気候変動、人権、平和と安全保障、グローバル・ガバナンス、変革をもたらすテクノロジーなどという、環境詐欺の数々だから、トランプ革命でオワコンになりつつある内容を研究しているという事になる。

    実は、日本には他にもピラミッドに目を表した建物は存在する。

    写真下は「国立国際医療研究センター」で、これまた三角形のピラミッド形のビルで、頂上はヘリポートとなっているが、ここに丸いマーク、すなわち「」が描かれている。

    国際医療研究センターはウイルスの研究施設もあり、HPでは「HIV-1、B型肝炎ウイルス、SARS-CoV-2などの難治性ウイルス感染症の病態解析と、その新規診断・治療法の開発を主な目標としています。」って、いや、やっぱりねぇ。

    しかし、イルミナティについては、マスコミや文化人の’決まり文句として「そんなバカな事があるか。単なる陰謀論だ!」という事になっているが、おいおい、じゃあ何で米国の紙幣に目玉の’ついたピラッドの絵が描いてあるんだ?

    ここで、他国の状況を見ると、北朝鮮では最高級ホテルがこれまたピラミッドに目が

    WPPhto190818-3.jpg

     

    最後にイルミナティの本家でもある偽ユダヤ人の国、イスラエルの最高裁判所をみると

    やっぱり、ねぇ。





  • 日本も昔はパクりだらけだった、その1オーディオ機器




    今でこそあらゆる工業分野で世界を牽引している日本の技術。新幹線を始めとして鉄道においては発祥の地である欧州を大きく引き離してダントツ世界一となり、自動車に於いてもハイブリッド技術ではトヨタの一人勝ち、等等‥‥。

    ところが、1970~80年代の日本はといえば、何を隠そう、世界の一流品のパクりが平気で横行していた。そこで、これらについて、何回かに分けて纏めてみる。

    先ずはオーディオ機器から。

    70年代はチョイとしたオーディオブームであり、若者、とりわけ大学生にもオーディオに凝っていて、アルバイトをしてはその報酬をオーディオに注ぎ込む学生が結構多かった。勿論、年配者もオーディオ好きは多く、そういう彼らの中でもダントツ人気のアンプと言えば、ラックス製の真空管アンプだった。

    そのラックスのアンプの中でも、一際人気が高かったのが「SQ38FD」というモデルだった。このアンプは真空管方式のプリメインアンプで、出力管に50CA10というNEC製の三極管を使用していて、これがまたマニアに好まれる理由の一つでもあった。

    SQ38FDの価格は1970年の発売当時9,800円だった。その格調高いスタイルも大いに人気だったが‥‥。

    実は当時、世界最高峰といわれたプリアンプの一つに米国マランツ社のmarantz Model 7があった。そのスタイルは‥‥

    ややっ、これはなんと‥‥

    そう、 SQ38FDのスタイルはmarantz Model 7のコピーだったのだ。まあ、よく見ればオリジナルが各4個のつまみを左右対称に配置した特徴まではパクってはいないが、そうは言ってもこのデザインはラックスのオリジナルとは言い難い。

    さて、アンプの次はテープデッキで、マニアの憧れは3モーター方式のTEAC製の各モデルだった。中でも10インチリールと毎秒38cmのテープ速度、そして2トラックの片道録音という、プロ規格ともいえるA-7030が一番人気だった。価格は確か30万円くらいだったと記憶がある。

    しかーし

    これもまたパクりだった。そのオリジナルは当時としてはレコード会社などで世界的に使用されたいた米アンペックス社のモデルだった。

    1970年といえば、敗戦からやっと四半世紀が経過して、ここから一気に日本が世界に追いついていった時期だが、当時はこんなものだったのだ。

    とは言え、C国のようなマルパクりではなく、どこかに異なる部分があったのも日本人のおくゆかしさだったのか?





  • 秋田で風力発電の風車が落下 死亡事故




    秋田県にある風力発電基地は、陸上307基と洋上33基という大規模なもので、とりわけ洋上は佐竹前知事が「将来の稼ぎ頭」として推進し、大規模な経済効果を見込んでいた。

    しかーし

    2日、秋田市で風力発電の風車の羽根が落下し、下敷きとなった男性が死亡する事故が発生した。

    これには県の担当部署も真っ青で、県内に立ち並ぶ風車の安全性が問われる事故に地域住民も不安を募らせている。

    秋田県内で風力発電を行っている東京の事業者も、秋田県にある風車全6基の運転を止め、緊急点検を開始した。

    おいおい、秋田だけじゃないだろう。全国の風車を至急停止して点検する必要があるのに、何故に秋田だけなのか。

    実は、秋田は風向きが変わりやすく、対応が難しいという問題があっのだ。尤も、秋田に限らす、以前から風車の羽根が落下する事故は起こっていて、2005年には岩手県で重さ4トンの風車の羽根が外れて落下、2023年には青森県で高さ100メートルの風車が根元から倒壊する事故が起きている。

    風力発電の風車は、今回のように危険なだけでなく、その巨大は羽根が回る事で超低周波の振動を発生していて、近隣住民は原因不明の体調不良を起こす例も問題になった事もあるが、再生エネルギー詐欺推進のために、マスコミも口をつぐんでいたのだった。

    結局、風力発電はクリーンで安全というのは、真っ赤な嘘だった。