イラン軍は米・イスラエル連合軍による「オペレーション・エピック・フューリー（Epic Fury / 獅子の咆哮作戦）」の進展により、多くの兵器が失われたと言われている。では、実際のところどのくらいの兵力が残存しているのだろうか。
以下は3月21日時点の最新の戦況報告およびシンクタンクの分析に基づく、主要なカテゴリー別の推定残存状況だ。
１．ミサイル・ドローン戦力（最も打撃を受けた分野）
作戦開始（2026年2月28日）から約3週間で、イランの戦略的打撃能力は劇的に低下している。
• 弾道ミサイル： 作戦前には約2,500発を保有していたが、貯蔵施設や発射台への精密攻撃により、発射能力は90%削減されたと推定されている。
• ドローン（自爆型無人機）：シャヘドなどのドローン発射ポイントへの継続的な空爆により、攻撃頻度は作戦初期から約70〜85%減少した。
• 生産基盤：テヘラン近郊の地下ミサイル工場や防衛産業拠点が集中的に破壊されており、短期的な補充能力はほぼ喪失したと見られている。
２．海軍力
オマーン湾およびペルシャ湾における海上戦力は壊滅的な状況となっている。
• 主力艦艇：米中央軍（CENTCOM）の発表によれば、以前まで活動していた主力水上艦11隻を含む、20隻以上の艦艇が撃沈または大破し、組織的な海軍運用能力は無力化された。
• 残存脅威：沿岸部に潜伏する高速艇や機雷、地対艦ミサイルの一部は依然として警戒対象だが、艦隊としての機能は失われている。
３．地上軍（アルテシュおよび革命防衛隊）
空軍・海軍に比べ、人的資源を中心とする地上軍の減衰率は物理的な機材ほど高くはない。
• 兵員：イスラム革命防衛隊（IRGC）および正規軍（アルテシュ）において、大規模な脱走や組織的崩壊の確証は得られていない。依然として戦闘継続の意志を維持していると見られる。
• 指揮統制：3月初旬のテヘラン地下司令部への攻撃により、最高指導者層を含む幹部が排除されたとの報道があり、中央集権的な指揮統制には著しい混乱が生じている可能性が高い。
４．核インフラ
• イスファハンの核技術センターやナタンズの施設など、主要な核関連インフラはトマホーク巡航ミサイル等により深刻な損害を受けた。これにより、核兵器転用のための濃縮能力は大幅に後退したと分析されている。
まとめ：残存兵力の評価（2026年3月下旬）
弾道ミサイル：発射能力の約10%程度が残存（分散・隠匿中）
無人機（ドローン）：初期能力の15〜25%程度、ゲリラ的な使用に限定
海軍力：ほぼ壊滅（残存は小規模な高速艇や潜水艇のみ）
防空網：ほぼ無力化（連合軍がイラン全土の制空権を掌握）
地上兵力：数的には維持されているが、重装備と補給路が寸断
現在、イラン側は残されたわずかなミサイルやドローンを温存し、政治的なタイミングを見計らった散発的な報復に切り替えていると分析されている。
この軍事バランスの劇的な変化が、今後のイラン国内の統治体制や中東全体の安全保障にどのような影響を与えるか、引き続き注視が必要な段階となっている。
結局、一番やっかいなのは統制を失った革命防衛軍の地上部隊であり、残ったミサイルやドローンで、どこまでホルムス海峡でゲリラ行動を起こすか、という事だろう。