私立文系の最高峰と言われている慶応大・経済学部は経済学科のみで1学年の定員は1,200人という事だが、理系では1学科100～150人が常識であり、その感覚からすれば1,200人もいたらきめ細かい教育が出来るのか疑問だ。
最高峰の慶応経済ですらこの状況だから、それ以下では一体どうなってしまうのだろうか。
この「文系マンモス学科」の実態と、慶應経済がなぜその規模でもブランドを維持できているのか、いくつかのポイントに分けて整理してみた。
1. 講義の「二極化」：大人数と少人数の使い分け
文系学部、特に慶應経済のような伝統校では、教育のスタイルを明確に使い分けている。
・般教養・基礎科目（マス教育）：経済学原理などの基礎科目は、大きな講堂で数百人単位で行われます。これがいわゆる「1,200人」のイメージに近い部分だ。
・専門ゼミナール（少人数教育）：3年生から始まる「三田の学風」の象徴であるゼミは、15〜20人程度の少人数で行われる。ここで教授や学友と濃密な議論を行うため、「入口は広いが、出口（専門教育）は絞り込まれている」構造になっている。
2. 「教える側」と「学ぶ側」の比率（ST比）
慶應義塾大学全体で見ると、実は専任教員の数は非常に多い。経済学部だけでも100名近い専任教員を抱えており、単純計算でも「教員1人あたり学生12人程度」となる。
理系のように「毎日研究室にこもって実験を共にする」というスタイルではないが、学生が自発的にアプローチすれば、教員との距離は決して遠くないのが実態だ。
3. 「それ以下の大学」ではどうなっているのか？
残念ながら教育の質に明確な差が出るのが現実だ。
上位校は「学生の自主性」に任せても勝手に勉強する仕組み（高いレベルの図書館、意識の高い友人、就職実績という報酬）が整っているが、そうでない大学では、大人数教育が単なる「放置」になりかねないリスクを孕んでいる。
4. なぜ1,200人も必要なのか？
これには日本の私立大学特有の経営事情と、「多様なネットワーク」というメリットの両面がある。
1,200人の同期がいるということは、将来政財界のあらゆる分野に強力な「三田会」のネットワークが広がることを意味する。この「圧倒的な母数による人脈形成」こそが、慶應経済の強さの源泉でもあるのだ。
理系の「研究室単位の濃密な教育」とは性質が異なるが、文系は「広範なネットワーク」と「ゼミでの深い対話」を使い分けることでバランスを取っていると言える。
ただしこれは、AI時代が到来する前の話であり、数年後は全く話が変わってしまうかもしれない。
いや、まあ、大変な時代になったものだ。