EUでは、2035年までにガソリン車の新車販売が禁止される予定で、EVへのシフトが進められてきたが、EVが増えるにつれて問題点が浮き彫りとなりEVの需要も鈍化した。そのため大手自動車メーカーはEV偏重だった方針の転換を余儀なくされている。
EV販売鈍化の理由の一つには、補助金プログラムの打ち切りあり、ドイツでは2023年末に突然EVの補助金プログラムが打ち切りとなった。この影響で、2024年8月には前年同月比で約70％減という悲惨な状況となった。補助金が無いと売れないなんていうのが本来間違いであり、これでは長続きする筈も無いのだか、なんでもっと早くに気が付かなかったんだろうねぇ（笑
こんな状況だから欧州のメーカーも戦略の見通しを変更せざる得なくなり、メルセデス・ベンツは全ての新車を2030年までにEV化するという方針を撤回し、ボルボも同様に2030年までに販売する車の全てをEVにする、という方針を撤回した。
また欧州でも最も中国べったりでEV路線一直線だったドイツのフォルクスワーゲン（ＶＷ）は、業績悪化でドイツ国内の工場を閉鎖を打ち出すなどの対応に必死だ。そしてＶＷ が入れ込みすぎた中国はといえば、当然EVの不良在庫の山を抱え、ますます国中が疲弊しているが、ここまで経済が落ちに落ちても、未だ崩壊しないのが独裁国の不思議さだ。
とは言え、全てのＥＶ化を撤回しても、厳しい排気ガス規制をクリアする必要はあり、そのためにはＨＶの技術が必要となる。
そのため欧州では、これやぁ日本の一人勝ちだ、という悲鳴も聞こえている‥‥とか。
おおっと、日本の一人勝ちというのは間違いであり、トヨタの一人勝ちと言うべきだろう。
日本のメーカーでも日産のようにＥＶに走って業績不振、どころか今や倒産の危機に至っているメーカーもあるのだから。