韓国　マンション地下駐車場で１台のＥＶ火災から４０台全焼

韓国仁川市の国際都市にあるマンションの地下１階で、ＥＶが火元とみられる火災が発生したが、ＥＶの特性上消火作業が極めて困難な事から、消火が完了したのは８時間２０分後だった。

火災を発生したのはベンツEVで、地下駐車場の他のクルマ40台も全焼し、また全14棟1581世帯のうち5棟480世帯以上が停電となった。この猛暑の中での停電では流石に自宅では過ごせず、行政福祉センターなどに臨時の避難所を設置し、避難した100人以上の住人は避難所で一夜を過ごした。

また地下駐車場に駐車していて全焼した40台以外にも100台以上が熱で電気系統などに異常が発生した。加えて、23人が煙を吸いこんだ影響で病院に搬送された。

現場の監視カメラには地下駐車場に止めたあったベンツから煙が発生し、爆発とともに燃え上がる状況が撮影されていたという。それにしても、1台のEVが発火したことで、これ程の惨事になるとは‥‥。

ヒュンダイのＥＶはバッテリーから発火するのはお馴染みだが、ベンツでも同様の事が起こるのだった。ベンツのバッテリーは傘下の電池メーカーであるドイチェ・アキュモーティブ（Deutsche Accumotive）が生産していているが、中国や韓国のバッテリーでなくとも、発火事故は起こるのだから、結局ＥＶ何て危なくて買えないという事だ。

これだけ、ネガティブな事象が出ているＥＶだから、世界的にもユーザーから関心が薄れるのは当然であり、先ずはバッテリーを大幅に改良する必要がある。その意味ではトヨタの全個体電池は大いに期待できるが、これについては中国や韓国も必死で開発しているようだが、トヨタが先行している事は確実だ。

そのトヨタは、中・韓からすれば目の上のたんこぶだから、何とか貶める事を考えた結果、ポチである国交省の売国役人に手を回して、不正をでっち上げて何としてもトヨタの力を削ごうとしているようだが、トヨタはそんな事をしていると日本を捨てるぞぉ～、と脅かしている。

まあ、国交省に限らず今の日本は役人も議員も売国奴だらけで、果たしてこの状況から脱出できるのだろうか？

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