韓国海軍の駆逐艦が海上自衛隊の哨戒機に火器管制レーダーを照射したのが2018年12月。その翌年の2019年には韓国を撤退した外国企業は、前年の3倍近くの173社に激増した。
2019年に撤退した日本企業は、デサント、オンワード、韓国ゲイツ(自動車部品用ベルト)など45社だったというから、日本以外でも128社もあった事になる。これらは米国や香港、中共、ドイツなどで、要するに世界の各国が非韓三原則に目覚めたのだった。
そして翌2020年にはファーストリテーリングの展開するGUが、韓国進出早々に撤退を表明し、またユニクロブランドの超大型店舗も既に閉店している。
自動車業界でも日産が撤退し、韓国GMが撤退検討中でルノーサムスンも事実上の撤退を表明している。
そして今年2021年の話題ではDHCが9月2日までに韓国から撤退すると表明していた。DHCといえば吉田嘉明会長がバリバリの嫌韓だから、まあ当然である。
⇒化粧品メーカーDHCが差別文で問題になっている
そして今、もう一つ話題となっているのが、8月15日付で撤退した丸亀製麺だ。日本が誇るうどんチェーンの代表ブランドである同社は、世界12ヵ国に1000店舗以上も展開している。そして韓国では12店舗を展開していて、一時期は毎日行列が出来る程の人気だったという。
また外国企業も、化粧品のシュウウエムラ(フランスロレアル系列)が9月末で撤退予定。ルイヴィトンも韓国の市中免税店から撤退を表明し、コーヒーチェーンのご存知スタバことスターバックスも韓国合弁会社の全株式を売却を発表。
そんな状況だから、韓国人の中には
・「大好きだった丸亀製麺。あぁ…うどんはやっぱり丸亀じゃなきゃ」
・「1日中食べていられるくらい美味しかったのに。日本に行かない限りもう食べられないのか」
などという嘆きもあるようだ。
勿論、多くは日本企業がまた一つ撤退した事を喜んでいるようだが、その撤退日が終戦記念日の8月15日というのは、同社のメッセージかもしれない。
それもこれも、極端な反日政策で世界がその異常性に気が付いてしまい、多くの国が撤退するという、韓国の歴史の中でも最高の働きをしてくれた文在寅大統領閣下の功績だ。
フレー、フレー、文ちゃん。
来年春の任期一杯まで頑張ろう。
その後は一生国の経費で衣食住が保証されるから、余生は安泰だねっ。
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