CASEとは次世代の自動車社会の方向を示す言葉で、オリジナルはメルセデス・ベンツが2016年に発表したもで、その意味は「Connected（コネクテッド）」「Autonomous（自動運転）」「Shared & Services（シェアリングとサービス）」「Electric（電動化）」の頭文字を繋げたのもだ。
これがメルセデス・ベンツのみならず、自動車業界全体がこれに追従した事で、次世代自動車の代名詞のようになった。
それでConnectedは通信機能であり、音楽などのエンターテイメントのみならず、将来的には完全なる自動運転の実用化に対するサポートとしての重要な機能となるだろう。
次に、Autonomousはまさに未来のクルマとしての重要な機能であり、現在のクルマの致命的欠点であるドライバーの技能に頼った走行、という危険性から回避できる点では最も期待できる技術であり、これぞ新世代のクルマというものだ。
ところがC機能を実現する際には、今の状況ではファーウェイの5G技術を避けて通れない、という問題がある。そうです、米国が何が何でもファーウェイを潰そうとしているのは、次世代自動車、CASE革命で中共にイニシャティブを握られることを阻止する狙いがあるのだった。
なお、これらの制御をする車載コンピューターのチップではARMが最大シェアで、この会社は大半のスマートフォンやタブレットPCに搭載されているCPUの元となるアーキテクチャのライセンスを所有している。このARMは2016年にソフトバンクグループに買収されている。
しかしソフトバンクブループはTikTokの運営会社、中国バイトダンスの主要投資家として巨額の出資をしている事から、米国の中共排除の波で経営危機を迎えているとも言われている。尤も同グループの経営危機は年がら年中であり、それを今迄何とか乗り切ってはきたが、これがまた中共やアラブ諸国と妙なしがらみを持つ原因となったりと中々読み難い。
更にCASEに於いては、グラフィック表示のためのプロセッサ(GPU)ではNVIDIAが強いが、音声認識やAIが会話する際に使用するスマートスピーカーの分野では中共の電子販売サイト、言ってみれば中共版アマゾンであるアリババが圧倒している。
そしてS、ライドシェアーリングの世界では、そのソフトは殆どがソフトバンク傘下となっている。ややっ、ここでもソフトバンクか。
残るE(電気自動車)については別項で纏める予定だ。
しかし次世代自動車であるCASEは、メルセデス・ベンツが提唱したのに、蓋を開けてみれば中共勢が多くを占めつつある現状は、何とか切り崩さないと未来の自動車が中共に乗っ取られる異になる。
兎に角トランプ氏には何が何でも大統領選に打ち勝ち、中共の息の根を止めてももらわないと、我々の将来はウイグルや香港になってしまう。
いやこれ、マジに何とかしないと。
その意味では、我々にそれを気付かせてくれた新型コロナウィルスは皮肉にも地球の救世主だった事になる。
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